2014年2月3日

松尾和也さんの　省エネ基準比較　新建ハウジングプラス1

こんばんは
紙太材木店の田原です。
私立大学の入試が始まってますね。
受験生を持つ親以外はあまり気にならないものですが
我が家でも昨日は名古屋の会場に試験を受けに行っておりました。
私立を数校と本命の国立を受験予定ですが
まだしばらくはピリピリした雰囲気で過ごすことになりそうです。
合格確実なら余裕ですが
当落線上にあると親としてはただただ祈るばかりです。
さて、本日は週明け
朝一番で基礎屋さんと現場打ち合わせ
その後は社員と建物の実測調査
帰って来る途中に先日会社資料をお送りしたお客様から
来社の連絡が入りご家族と打ち合わせと
瞬く間に時間が過ぎていきます。
というわけで
本日の更新がこんな時間になりました(^^♪
先週届いた新建ハウジング+1
実務者向けの購読雑誌で、一般の方が手に取るのは少ないのですが
今月号の松尾和也さんの「エコハウス設計作法」
副題は
「日本とドイツ・スイスの省エネ基準を比較してみた」
実務者（設計事務所、工務店、建設会社）向けですから
内容も細かく、数字や表も出てきますから
かいつまんでご紹介しましょう。
暖房負荷
この言葉を見ただけで
わけのわからない言葉と
頭が拒絶反応を起こしてしまうかもしれませんね。
でも超簡単に言うと
「暖房費が幾らかかる家か」
実際は必要な熱量を言いますが
熱量なんて言葉もある意味、
「不可触言葉」（造語です）
お金が絡みますから
誰でもちょっと聞いて下さいね。
つまり
暖房負荷が大きければ
それだけ暖房費がかかるということですが
それを日本とドイツで比べてみましょうということです。
昨年改正された日本の省エネ基準では（6地域＝美濃地方＝旧4b地域と4a地域が混在）
95kWh/m2
ドイツ　パッシブハウス基準
15kWh/m2
スイス　ミネルギー基準
20～40kWh
ドイツの6.33倍（95/15）・・・
ドイツもスイスも国内では南でも北でも全て統一されたひとつの基準ですが
日本では地域によって分けられています。
じゃあ、それ以外の地域ではどうなのか？
6地域（旧4b地域　岐阜、大垣）では95kWh/m2
6.33倍
5地域（旧4a地域　美濃加茂、可児、加茂郡）では142kWh/m2
9.47倍
4地域（旧3地域　下呂、金山）では167kWh/m2
11.11倍
ドイツなんて寒いから当たり前よ、
と言うあなた
日本で一番寒い北海道の基準との比較
1地域（旧1a地域　旭川、根室）では240kWh/m2
・・・
16.01倍
ドイツでは
2015年以降は全ての住宅でパッシブハウス基準が義務化になる予定
日本では
2020年に今のこの基準が義務化になる予定
ここまでが記事の紹介
では、
今のドイツの基準はというと
ドイツ2002年省エネ法
70kWh/m2
（低エネルギーハウスと呼ばれてます）
そうなんです。
今の日本が95kWh/m2（6地域）ですから
そんなにかけ離れた数字ではありませんでした。
それが一挙に15kWh/m2になったわけです。
それをどう解釈するか
脱原発を目指しているからというのもひとつの考えですが
原発大国フランスも含め、
EU全体がその方向に向かってますから
原発だけではなさそうです。
日本の政策も
2020年以降について
ひとつのロードマップが出来ています。

国交省、経産省、環境省合同による「第４回低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」
このロードマップをどう見るかで
あなたの家の資産価値
それは個人としての資産だけでなく
日本社会の資産と考えることもできますが
住宅は社会資産と考えれば
自ずと先が読めそうですね。
もちろん、
前倒し！も考える必要があります。
ドイツやEUから35年も遅れるとは考えられませんし、
表中の「基準の段階的引き上げ」は
表をよく見ると2020年よりも前からになってます。