2014年6月23日

54％が99年省エネ基準の施工ゼロ　日経ホームビルダー

おはようございます、
紙太材木店の田原です。
梅雨の真っ只中なのに気持ちのいい朝
昨日は稀代の雨男？と自認されてるお客様の地鎮祭
岐阜は雨模様の曇り空でしたが
その最中はやんでおりました。
ご主人も、お父様もこんなことは珍しいと
ほっとした様子でありました。
さて
いろんな実務者向けの雑誌があって、
参考になることも多く毎月2～3誌を購読してますが
その中に低炭素住宅を紹介しているものがあります。
ある一定水準以上の性能
（これから先20年、要求される住宅の性能）を考慮すると
屋根の断熱厚さは30cm、
外壁の断熱材の厚さは付加断熱をいれて20cm
熱交換式の換気設備、サッシは熱貫流率が1.0前後
といったところでしょうか。
この仕様にプラスして
どんな付加価値を加えることができるかが大切です。
もちろん日本では日射遮蔽の工夫は必須で
上記の性能でなくても
最近の異常な暑さを考慮すれば
普通の住宅でも何がしかの工夫が求められます。
従来求められてきた耐震性能をみれば
これは国の基準ですが
何ども改正され
その度に、過去の基準はある意味否定されていくことになりました。
最後は既存不適格という烙印まで押される始末
同様に
省エネ基準（わかり易く言えば断熱基準）も
何度も改正されてきています。
家の性能の一つである断熱性を向上させれば
家で使う暖房エネルギーが減るわけで
国全体で見ればその量は膨大なものになります。
国として省エネ住宅を求めるのは自然な流れです。
新興国のエネルギー需要は増えることはあっても減ることはありませんし
資源のない日本は外貨で購入する以外ありません。
人口が減少し、高齢化する社会の中で必要とされる家とは
エネルギー消費が少なく、弱者でも健康に暮らせる家となります。
ご自分が今後40年以上暮らす家です、
耐震性能で言うところの
既存不定格にならない家とはどんなものか考える必要があります。
タイトルの
「54％が99年省エネ基準の施工ゼロ」は
今月の日経ホームビルダーに出ている記事で
まだまだ99年基準も満たさない家が多く建てられてる現状を指摘しています。
家を建てる側の意識は消費者の意識でもあるわけで
道のりはまだ長そうですが
ある日突然意識が変わることもあるわけで
建てる側も消費者もアンテナをはっておかなければなりません。