2023年6月9日

近道かも

おはようございます、
紙太材木店の田原です。
雨は止んで曇り空の美濃地方
これから晴れる予報が出ています。
県の建築士事務所協会から
耐震診断の依頼が来ました。
新築では耐震等級3を標準にしていますが
既築で診断する建物では、
等級1に満たないものが大半です。
診断は新耐震基準以前の1981年以前に
建てられたものが対象ですから
そうなります。
つまり、中古住宅を購入して
リフォームをして住むことを検討される場合、
81年以降に建てられた住宅であれば
それ以前の建物に比べると
耐震補強工事に係る費用を抑えることができます。
もちろん全てと言うわけではありませんが
少なくてもそれ以前の建物に比べれば、
耐震と言う面に関しては
一定水準をクリアしているわけですから。
補強工事の費用で差が出るのは
コンクリートの基礎の良し悪しで、
基礎を補強しなければならないとなると
費用も上がります。
診断をする古い家では玉石の基礎
（石場建てといいます）
あるいはコンクリートの基礎でも
高さが20センチほどしかない
そんは家の基礎もあります。
今の基準の最低ラインである
耐震等級1を満たそうとするだけで、
多額の費用が発生します。
都市部ではなく
地方で住まいを検討される場合、
土地から購入となると
分譲地などに目が行きがちになります。
条件の良いめぼしいエリアは
既に開発済みのケースが大半で、
新しい分譲地を調べたら
水災危険地域なんてこともあります。
今まで家が建っていない地域は、
建てなかった理由がそれなりにあって
残されていたエリアと考えても
おかしくありません。
既存の住宅地域に建っている
81年以降の建物であれば
耐震や断熱のリノベーションをしても
新築購入に比べ、
かかる費用の総額は安くなります。
ポイントは
技術と経験のある工務店や設計者と
一緒に探すことでしょうか。
実際に自分が設計や工事を管理するとなれば
おかしな物件の工事となれば、
手間も苦労も倍増してしまいます。
断熱や耐震が一定水準以上の中古の建物は
住まいを検討されている方にとって
ある意味掘り出し物。
税制上のゆがみがこの状況を生んでます。
そのことに気づく人が多くなれば
掘り出し物は少なくなりますが、
いまのところそれほど気づいている人はいません。
中古物件の状況は
自分だけでは分かりませんから
信頼できる設計者や工務店と
一緒に探すのが一番の近道です。